2019年11月2日土曜日

新版「資本論」はすごい

 しっかり今日は学びの日。新版「資本論」刊行にあたり、山口富男・日本共産党社会科学研究所副所長の講演の場へ。新たな発見もあり、展望が見えるひと時でした。

 刊行の記念講演なので「資本論」そのものの解説ではありません。そもそも膨大な「資本論」を新たな訳で出すことになった理由とは、何だったのか。これまでと何が違うのか。山口さんによれば「資本論」の日本語訳は6つあるとのこと。7つ目となる新版は、マルクスが伝えたかったことを整理しぬいた点が特徴なのだと理解しました。

 「資本論」は、マルクスが今の形で執筆したものではなく、膨大な量の草稿・原稿をエンゲルスが編集して発行に至ったもの。大英博物館での経済書を書き写したマルクスの筆跡が読めないほど乱れていた文章を、エンゲルスが口述してアルバイトが書き写し、それをエンゲルスが整理して編集するという、気が遠くなるような作業の末に発行されたものなのです。

 BBCによる「過去1000年のなかで偉大な思想家」アンケートではマルクスが1位ですし、ユネスコの世界記憶遺産にも「資本論」と「共産党宣言」が登録されました。過去の著作という意味でなく、今日にも影響を与えているとの評価付きです。しかも新メガ版にて、マルクスのすべての原稿を見ることができる時代となりました。マルクスの目線で、資本論を見直すことができる環境になったのです。

 その豊富な原稿をもとにして注釈などもつけ直し、エンゲルスの見落としなども補い、何より21世紀を生きる私たちが読めるような言葉にしているというのは、本当にありがたい。難読な文章にあきらめた、という方も多いのではないでしょうか。その点では読了へのハードルは下がったように思います。

 私が印象に残ったのは、「資本論」は経済学の書と思われがちですが、そもそもは労働者がみずからの解放と社会変革に立ち向かう力にしてほしいと、資本主義社会を分析した本だという話。いわば「たたかいの本」であり「希望が見える本」なのです。山口さんも強調していたように思います。

 今の日本と世界の状況を見ても、貧困と格差の拡大や大規模な気候変動は、利潤第一主義のもとで引き起こされてきています。この課題を克服できないのなら、資本主義に代わる新しい社会体制にしなければなりません。資本主義社会の積極的な役割をとらえつつ、その内部にある矛盾から新しい社会=社会主義・共産主義社会を展望しているのが「資本論」の醍醐味と言えます。

 とはいえ、その醍醐味を自分の血肉にするのは時間がかかりそうです。しかし、何事も土台がしっかりしていないと、少しのことで動揺したりフラフラしたりしてしまいます。特に社会を変える・政治を変えることに専念している者として、どうしても理論的な土台は必要なのです。

 なかなか現実は目の前の課題ばかりに追われますが、やっぱり土台に立ち返ることが大事だと痛感した1日でもありました。

 【今日の句】揺るがない 土台はここに 知は力

2019年11月1日金曜日

動かす力は市民の声

 強い反対の声に押されて、大学入試での民間英語試験の活用は延期へ。理不尽な政治は変えることができるんです。街頭に出ていても、何やら空気が変わってきたような気がしました。

 写真はJR札幌駅前での毎月の「いちの日」行動。労働争議解決に向けての交流集会に先立って、北の鉄路存続を求める会の宣伝に私も参加しました。チラシを受け取る方、立ち止まって話をする方が次々。先月と比べて、明らかに反応される方が多いのです。

 横断幕の前に立って「私もよく日高には行ってるよ。鉄道は残さなきゃダメだ」と話された男性は、ある大学の先生。鉄道を残す気のない国会議員を減らせばお金はできると、語り始めたら止まらないほど今の政治に腹が立っている様子でした。マイクを握った私からは、民間英語試験の問題にも触れて「動かす力は市民の声です」と呼びかけました。

 そもそも自然災害を受けて、すぐ線路を直すのが当たり前なのに、JR北海道は何年も放置することがおかしい。先月の台風被害で不通になっている区間を直すことと同じように、公共交通なのですから緊急的・優先的にやるべきものです。日高本線や根室本線のようなことを認めれば、災害のたびに路線廃止を進めることになってしまいます。それは許されない。

 理不尽な働かされ方をやめさせようと、この後の働く仲間のスピーチも熱かった。上司のパワハラを受けて「家族に迷惑がかからないように」と泣く姿を見せずに歯を食いしばって職場に通ったけど、いよいよガマンできないと立ち上がったこと。自分とともにがんばってる仲間の職場復帰へ、いっしょに力を合わせたいとの思い。たたかう仲間の連帯が、ひしひしと伝わりました。

 その足で道庁前の反原発抗議行動へ。そろそろ寒くなってきて、スタッフの橘さんからの「また雪のなかでの抗議という季節になります。本当ならやりたくありません。でも、子どもたちの未来のために私たちは声を上げ続けてきました」というスピーチが、360回も続けてきた時間の重みを感じさせるものでした。

 暑い夏も、とりわけ北海道の寒い冬も、準備をして立ち続けてきたスタッフのみなさんがいるからこそ、原発のことで話ができる「場」ができてきたわけです。その間に多くの道職員も市民のスピーチを耳にしてきたことでしょう。こういう力が再稼働をさせてこなかったと思います。

 やっぱり動かす力は市民の声。いっしょに私もがんばりたい。

 【今日の句】大臣よ あなたの身の丈 どの程度?

2019年10月31日木曜日

政権の末期的症状か

 菅原経産相に続いて河井克行法相が辞任とは、政権として異常事態です。安倍首相も口だけは「任命責任」と言いながら説明責任さえも果たさないのは、もはや許されない。野党4党は書記局長・幹事長会談を開いて、以下の点で合意しました(要旨)。

 ○内閣総辞職に値する異常事態である。
 ○安倍総理は、任命責任はあると言って口では謝罪しながら、説明すらしない上に何ら責任をとるに至っていない。
 ○速やかに衆参予算委員会の集中審議の開催を。総理が任命責任、説明責任を果たしたことを確認したうえで今後の日程協議に応じる用意がある。菅原、河井の前大臣は国会に出て説明責任を。
 ○あわせて、関電の参考人招致を強く求める。
 ○「身の丈」発言をした萩生田文科相の責任も重く、辞任を求める。英語民間試験の導入については延期を求める。

 今日は衆議院本会で会社法改正案の質疑となるはずでしたが、所管の法務大臣が辞任したのではどうしようもありません。審議ストップは今日だけでなく、安倍首相が責任ある行動を取らない限り、野党4党は今後の審議には応じられないという強い意志を示したということでもあります。

 これまでも大臣が辞任するたびに、安倍首相は「任命責任」を口にしてきました。しかし、小渕優子大臣のときはワイン、松島みどり大臣のときはうちわ、甘利明大臣のときは口利き、菅原一秀大臣はメロンや香典などなど、国民や国会への説明を果たさせたと言えるのでしょうか。公職選挙法に反する疑惑で辞任した大臣が、これほど多く出る政権は異常そのもの。政権の末期的症状です。

 このようなことが続けば政治離れ・政治不信が広がってしまう。「政治は汚いもの」という思いが広がるのは、企業・団体献金も政党助成金も受け取らず、党員の党費や「しんぶん赤旗」代と個人募金で党活動をしている日本共産党にとっては、残念でならないことです。今回の辞任も、あいまいにしてはダメです。

 国会では日米貿易協定の、審議日程も詰まってくるでしょう。期限ありきでなく影響などもハッキリさせて、論戦と世論の力でストップできるよう北海道でも力を尽くさねば。よもやTPPのような採決強行となれば、もはや安倍政権に第一次産業をまかせるわけにはいきません。

 【今日の句】説明もなしに 幕引き許さない

2019年10月30日水曜日

急いで学校を守る世論を

 学校に変形労働時間制を押しつけるな! 全北海道教職員組合(道教組)と北海道高等学校教職員組合連合会(道高教組)へ、党の提言を届けに足を運びました。

 今朝もNHKの番組で報じられていた教員の「働き方」。子どもたちがいる間は休憩を取る暇もなく、明日の授業の準備やテストの採点などは放課後も終わって夜になってから。多忙である大元は、安倍政権のもとで強まった管理・評価で業務が増えていることや、そもそも教員の数が少なすぎるためです。

 その対策もとらずに「休みは夏休みなどに、まとめて取って」というのが、公立学校への「1年単位の変形労働時間制」。子どもたちが通う時期を「繁忙期」とすれば、夏休みなどは「閑散期」になるので、その時に休めるという理屈。しかし現場の実態からすれば、それは机上の論理ではないのか。

 夏休みに、一定の休みが確保されるとは限りません。部活動や生徒指導、研修なども入り、今でも夏休みは「繁忙期」。しかも今の案では30日前に1ヵ月間の労働時間を決めることになりますが、途中で変更はききません。休むつもりでも突発的な業務が起きることは、学校ではよくあること。4月分の計画は、どの学校や学年を受け持つかもわからない3月に立てられるのでしょうか。

 そもそも夏休みまで体がもちません。今でも教職員の病気休暇・休業が多く発生するのは5~6月とのこと。今でも多忙なのに日常の勤務時間が伸びることで、ますます疲労が蓄積するのは目に見えています。新学習指導要領で、ますます教員がするべき業務が増えることも明らかです。要は「業務の押し込み」に過ぎない。

 変形労働時間制の問題点を知ってもらうために、各組合でニュースなども出しています。寄せられたアンケートには「今でさえ無理して長時間労働なのに、まとめて働いて、まとめて休むなんて、そもそも体がこわれてしまうでしょう!」「仕事内容が減らないことには、意味がないと思います」など、切実な声が次々。賛成という方もいますが、ともに共通する願いは「異常な長時間労働を解決したい」ということです。

 今の臨時国会で通すわけにはいかないし、より根本的には、公立教員の残業代を不支給としている給特法(公立教員給与特別措置法)の改正こそ必要です。法制定当時の平均残業時間は週1時間14分とされていて、その分の4%増額で調整するとされたのでした。しかし今や、そんな残業時間どころではありません。

 何より多忙の大元にあるのは、教員の定数が少なすぎるうえに不要不急の業務が多いこと。先生が心のゆとりをなくせば、しわ寄せは子どもたちへ行くのですから、改善こそ急ぐべきです。この変形労働時間制では、絶対に解決には向かわない! 北海道で世論を広げるために、私も力を尽くしたい。

 【今日の句】増やすなら 軍事費よりも 教育へ

2019年10月29日火曜日

全国どこでもカジノは反対

 昨日に続いてカジノ問題を。党中央委員会発行の「議会と自治体」11月号が、問題点や全国の活動をまとめています。北海道でも、さらに大きな世論にしなければ。

 各地の報告は北海道・苫小牧市から始まり、東京都、大阪市、和歌山県、長崎県などから。どこでも住民団体が力強い運動をしながら、日本共産党が論戦と運動でも力を発揮している様子がよくわかります。今日の「しんぶん赤旗」でも報じたように、国が基本方針も決めていないのに、大阪は年内に事業者公募に入るという前のめりぶり。

 つまり国は、大阪の独断先行を事後承認するということになるのではないのか。カジノのためには行政の手続きもお構いなしとは、あまりにひどい。こういう動きがあるので、北海道でも早い決断をと昨日の苫小牧市議会のようなことになっているのです。推進側にとっては「動きが遅い」のでしょうが、それは市民に反対の声が根強いからです。

 「議会と自治体」では、党政策委員会の小松さんがカジノ実施法の7つの問題点を整理しています。もちろん、これ以外に多くあるでしょう。
 ①規模も内容も規則も運営も、政府とカジノ業者の胸三寸
 ②世界最大の広さをもつカジノの誕生
 ③成功しても失敗しても、負担は住民・国民に
 ④ターゲットは日本国民のサイフ。外国人は添え物
 ⑤カジノ業者が貸付制度--全財産が奪われる危険
 ⑥ギャンブル依存症対策は、なんの歯止めにもならない
 ⑦カジノ業者がカジノ管理委員会を指図?

 ここまでしても導入したいのは、米国の強い要望に応えようとしているからです。まだトランプ氏が大統領に就任する前に、まさに世界でも最速で対談した安倍首相。その場をセッティングしたのがラスベガス・サンズの会場シェルドン・アデルソン氏とされています。2017年の日米首脳会談でも、トランプ大統領からカジノ企業名まであげて安倍首相に働きかけています(「日経」電子版、2017年6月10日)。

 日本の成長戦略に資するといった理由など、後から付けたようなもの。安倍政権による数々の米国いいなりという問題のなかで、これほど醜悪なものはないと私は腹立たしく思っています。カジノ解禁の法案だって、臨時国会の会期延長のドタバタのなか、衆議院ではたった2日で採決強行したものだったし!

 このような安倍政権を、本当に早く終わらせたい。終わらせましょう。

 【今日の句】美しい国が 賭博で一儲け

2019年10月28日月曜日

これでもカジノ誘致か

 カジノも含むIR誘致の推進決議が、苫小牧市議会で可決されました。もちろん日本共産党市議団は反対。「道民目線で判断」と言ってきた鈴木知事は、それなら反対多数の道民世論に従って誘致しない決断こそするべきです。北海道にカジノはいらない。

 昨年5月21日に大門実紀史参議院議員・党道議団で、苫小牧へ調査に行きました(詳しくはこちら)。市からの資料を見ると、想定訪問者は約600万~1100万人/年とされ、うち札幌を含む圏内から約300万人(延べ数)、道内から約246万人(同)、国内から約577万人(同)、海外から約500万人(同)と事業者からの提案にあります。道内・国内が圧倒的なのです。

 大雑把に計算すると平日は約1~2万人/日が、休日は2~3万人が来場することになります。それだけの来場が年間365日もあるとは思えませんが、それだけ来るのならギャンブル依存症が増える割合だって上がるはずです。マネーロンダリングや治安の問題で年中、目を光らせる地域となるのではないか。

 この時に候補予定地にも行きましたが、市街地から離れた静かな森のなかで、ここに建設するとなればインフラ整備・維持費も多額になるようなところ。苫小牧市は仮の試算として、水道で24億円・下水道で54億円の整備費がかかると明らかにしています。道路整備費も、市が負担するのかIR事業者が負担するのかは今後の交渉としています。市民負担として押しつけられる可能性もあります。

 そもそもIRはカジノ抜きにありえない。マリーナベイ・サンズ(シンガポール)やソレアリゾート(マニラ)の収益を見ると、総売り上げのうちカジノゲーミングが占める割合はマリーナベイで80%、ソレアリゾートで91%にもなります。日本政府などが言う「健全なカジノ」を実施すれば、このような売り上げだって出てこないでしょう。そもそもカジノは賭博なんですから。

 ギャンブル依存症で苦しんだ家族の経験を聞いたことがあります。本人は自覚がなく借金も膨らみ、あらゆる(時には犯罪も含む)手段で金策に走り、その返済も含めて家族の人生を狂わせるのがギャンブル依存症。人の不幸が必ず生まれることを、どうして経済の成長戦略などと呼ぶことができるのでしょう。これが北海道観光に寄与するとなれば、食や自然などを中心とした北海道の良さも失われていくのではないのか。

 今朝も苫小牧では市民のみなさんが、市役所前で反対や抗議の宣伝行動をしていました。同じ気持ちで札幌駅周辺で、私もマイクを握り朝の宣伝。ターゲットは海外の観光客でなく、日本国民・北海道民の財布。カジノ事業者の多くは米国資本。そもそもカジノの犠牲に国籍は関係ありませんが、こうやって国民の財産が奪われてもしまうのです。

 カジノ実施法に書き込めず、政令・省令・規則にゆだねた項目が343もあります。政府や業者の思惑で、事業内容や運営方法などを変えられるということ。こうやって見れば、とにかく「カジノありき」ですべてが決められていったわけです。これでカジノを実施するなんて、何重にも許されない。

 苫小牧だけでなく、反対の声を上げるべき舞台は全道です。特に道都・札幌市の役割は大きい。私も道内をかけまわり、カジノ反対の世論を大きく広げていきます。

 今日は札幌市中央区をまわると、党員のTさんがおにぎりを差し入れてくれました。入党のお誘いをした方からも「Tさんと接するなかで、少し考えも変わってきた」との一言が。いつも感じるのは、党員・地方議員のみなさんが積み上げている信頼の確かさです。「たぶん大丈夫だと思うよ」と、入党も前向きに検討してくださることとなりました。

 あたたかい日本をつくるには、あたたかい地域づくりから。その輪を広げるには、あちらこちらに日本共産党員がいることがカギだと思います。カジノのように誰かを苦しめることを当然とする政治とは、まったく反対の道を進もうとこれからも呼びかけていきたい。

 【今日の句】苦しみを 増やして何が 成長か

2019年10月27日日曜日

歩くほど希望が見える

 今日は札幌市白石区・厚別区へ。「私も石巻市生まれ。応援するからがんばって」と「しんぶん赤旗」日刊紙をお読みいただく方もいて、こういう縁もありがたいですね。

 その宮城県の県議選は、ただいま開票中。途中の開票速報も祈りながら見ています。(ちなみに石巻市は無投票にて、すでに日本共産党・三浦一敏さんの三選が決まっています。)

 白石区では、旧区役所跡地の活用が大きな関心になっています。あいさつにまわりながら市政アンケートをお渡しして私も話を聞くと、ある高齢の男性は「少ない年金でも入れる介護施設を」とのこと。お連れ合いさんの手が不自由なために、食事を作ったり背中を流したりなどもされているそうです。

 「共産党が一番だよ。安倍首相はひどすぎる」と、この男性。くらしの安心どころか、医療も介護も負担増・サービス削減の安倍政権を本当に早く変えなければと痛感しました。地域を歩けば、さまざまな切実な現実が飛び込んでくるのです。毎日書いているような気がしますが、米国から戦闘機を爆買いするような税金の使い方でいいのか。

 厚別区では、街頭宣伝や街角トークにも。冷たい風が強く吹き始めたものの、ここでも「介護で働く人の状況がかわいそう。何とかしてほしい」との話が。「台風の被害に苦しんでいる人への支援を急いでほしい」「生活が苦しい人が多いのに、どうして公営住宅を減らそうとするのか」など、今の状況を何とかしてほしいという声も次々。政治が、米国や財界・大企業より国民へと目を向けるべきです。それができない政権なら、やっぱり変えるしかない。

 冒頭の石巻市生まれという男性は今の安倍政治に「どうすればいいのでしょう」と述べられたので、今日の「しんぶん赤旗」に高知県では松本けんじ知事候補を野党で応援しようとなっているんですよとお伝えしたら驚かれていました。市民と野党の共闘を進めて、希望の道を北海道からも切り開いていきたいです。

 歩くほどに、希望が見える!

 【今日の句】カサカサと 踏む落葉に 冬も見え